コンビニに並ぶ雑誌

１月１９日、朝日新聞出版が週刊朝日を今年５月末をもって休刊することを明らかにした。

休刊のお知らせを読むと、週刊朝日が１９２２年に創刊されたこと、日本最古の総合週刊誌だということが書かれてあった。
昨年の平均発行部数が７万４１２５部だと明らかにされていて、休刊の理由を「週刊誌市場の販売部数・広告費が縮小するなか、今後はウェブのニュースサイトAERA dot.や書籍部門に、より一層注力していく判断をしました」としている。

その他の報道を読むと、週刊朝日のピーク時の部数は、１５０万に達していたらしい。それに比べると現在の部数は相当な落ち込みをみせている。

また、１月２５日にはＫＡＤＯＫＡＷＡが、週刊誌「ザテレビジョン」を、３月１日発売号を最後に休止すると発表した。
２２年７月～９月は９万５３３８部。０８年７～９月（５３万１８８１部）の５分の１以下、１７年７～９月（２７万８３３３部）と比べても３分の１に部数が落ち込んでいたようだ。
こちらも部数の落ち込みが休刊の理由としてあげられている。

他のメディアを見ると、２１年の「出版物販売額の実態」（PDF版・日販）によれば、「雑誌（紙）」の販売額は、０６年比で58.6％減と大幅な減少を示していると報じている。
休刊となった２誌だけでなく雑誌全体の部数が減少しているし、また大手新聞の部数が減少しているのもよく知られていることだ。

出版物の部数減少の理由は、若者の活字離れなどいろいろと言われているが、一番大きな理由として挙げられているのが紙からデジタルへの大きな流れ、ネット社会への移行だ。
若い世代（中年世代も）は新聞や雑誌を読まず、スマホやパソコンで情報を収集する。それも文字ではなくYouTubeなどの動画サイトを見て済ませる。内容が読者のニーズに合っているかとか読みたいと思われるものが多く掲載されているとかの理由より、社会の変化が根本的な原因としてあるので対処は難しいであろう。

月刊イオも１９９６年の創刊時から比べると、残念なことに部数が減少している。
月刊イオの場合、在日同胞社会も高齢化し毎年多くの同胞が亡くなっていくなど、在日同胞社会の縮小という問題も抱えている。
あと３年で創刊３０周年を迎えるが、社会の変化に合わせていかに対策を取り部数を維持していくのか、内容をいかに充実させていくのか、困難な問題だが考え努力し前進していくしかない。（ｋ）